訪問看護とは？サービス内容・費用・利用の流れを解説

訪問看護は、介護保険や医療保険を利用して自宅で受けられる在宅サービスのひとつです。看護師や保健師などの専門職が定期的に訪問し、病状の観察や服薬管理、点滴などの医療的ケアを提供します。入院することなく、自宅で安心して療養生活を送るために欠かせない仕組みとして、多くの高齢者やその家族に活用されています。

さらに、訪問看護は利用者本人だけでなく、家族にとっても大きな支えとなります。介護方法の指導や相談にも対応してくれるため、在宅介護の不安を軽減できるのが特徴です。本記事では、訪問看護のサービス内容や費用の目安、利用までの流れをわかりやすく解説します。

訪問看護とは

訪問看護とは、自宅で療養している人に対して、看護師や准看護師、保健師といった専門職が定期的に訪問し、医療的なケアや健康管理を行うサービスです。病状の観察や服薬管理、点滴やカテーテルの管理など、医師の指示に基づいた幅広いケアを受けることができます。入院せずに住み慣れた自宅で生活を続けたい人にとって、安心して療養生活を送るための重要な支援となります。

このサービスは高齢者だけでなく、病気や障害を抱える人など幅広い層が対象です。特に慢性疾患を持つ人や退院後のケアが必要な人、在宅で医療機器を使用している人にとって、訪問看護は生活の質を高めると同時に、家族の介護負担を軽減する役割を果たします。

利用できる対象者

訪問看護を利用できるのは、以下のようなケースです。

• 要支援・要介護認定を受けた高齢者
• 医療的な管理や処置が必要で、自宅で療養している人
• 医療保険での利用が認められる難病患者や小児など、特別な配慮を要する人

訪問看護は「介護保険」か「医療保険」のどちらを使うかによって利用条件が異なります。介護保険では主に要介護認定を受けた高齢者が対象ですが、医療保険を利用すれば難病患者や在宅で高度な医療を必要とする人もサービスを受けることが可能です。そのため、まずは主治医やケアマネジャーに相談し、自分がどちらの制度で利用できるかを確認することが大切です。

訪問看護のサービス内容

訪問看護では、利用者の病状や生活環境に応じて幅広い支援が提供されます。医師の指示に基づいて行われる医療的ケアだけでなく、日常生活に必要な健康管理やリハビリの補助、家族への介護指導なども含まれています。在宅療養を続けるうえで必要となる「医療と生活の橋渡し」を担うのが大きな特徴です。

また、訪問看護は単に処置を行うだけではなく、利用者や家族の不安を和らげる役割も果たします。体調変化にいち早く気づき、必要があれば医師やケアマネジャーと連携して対応できるため、急変や入院を未然に防ぐ効果も期待できます。

サービスの種類

訪問看護で提供される代表的なサービスは次の通りです。

• 病状や全身状態の観察（体温・血圧・脈拍などの測定）
• 医療的ケア（点滴、服薬管理、カテーテル・酸素療法の管理など）
• 清潔の保持（清拭、入浴介助、口腔ケア）
• 褥瘡（床ずれ）の予防や処置
• リハビリテーションの補助（関節可動域訓練、体位変換など）
• 終末期ケア（ターミナルケア）
• 家族への介護指導や精神的サポート

訪問看護でできないこと

訪問看護はあくまで医師の指示に基づいた医療的ケアを提供するサービスであり、生活援助や家事代行は対象外です。たとえば以下のような内容は原則として行えません。

• 掃除・調理・洗濯などの生活援助（これは訪問介護の範囲）
• 医師の指示がない医療行為（独自判断での処置は不可）

そのため、訪問看護を利用する際は「医療的な支援」と「日常生活の支援」を分けて考え、必要に応じて訪問介護やデイサービスと組み合わせて利用することが望ましいです。

訪問看護の利用方法と流れ

訪問看護を利用するには、まず主治医に相談し「訪問看護指示書」を発行してもらう必要があります。介護保険を利用する場合はケアマネジャーを通じてケアプランに組み込まれ、医療保険を利用する場合は病状や診断に応じて直接利用が認められます。どちらの制度を使うかによって手続きや利用回数の制限が異なるため、最初に確認しておくことが大切です。

また、訪問看護は訪問看護ステーションとの契約を経てサービスが開始されます。初回訪問時には病状や生活環境を詳しく確認し、その後は計画に沿って定期的に訪問が行われます。利用者や家族の要望に応じて回数や内容を調整できるため、安心して在宅生活を続けるための大きな支えとなります。

利用開始までの流れ

1. 主治医に相談し、訪問看護が必要か確認
2. 訪問看護指示書を発行してもらう
3. （介護保険の場合）ケアマネジャーがケアプランを作成
4. 訪問看護ステーションを選び、契約を締結
5. 初回訪問で状態を確認し、今後の訪問計画を決定
6. 定期的な訪問開始

介護保険と医療保険の違い（訪問看護利用）

項目	介護保険を利用する場合	医療保険を利用する場合
対象者	要介護・要支援認定を受けた高齢者	難病・がん末期・小児など医療ニーズが高い人
手続き	ケアマネジャーがケアプランに組み込む	主治医の指示書をもとに直接利用
利用回数	ケアプランに基づき調整	原則週3回まで（特例あり）
費用	自己負担1〜3割（介護保険）	自己負担1〜3割（医療保険）

訪問看護にかかる費用

訪問看護の費用は、介護保険または医療保険を利用することで大部分が公的にカバーされ、利用者は原則1〜3割の自己負担で利用できます。どちらの保険を利用するかは、要介護認定の有無や医療ニーズの高さによって決まり、対象や利用回数にも違いがあります。

費用はサービス時間や内容によって変動します。たとえば、30分未満の訪問と1時間程度の訪問では自己負担額が大きく異なります。以下の表は、介護保険を利用した場合の目安です。実際の金額は地域や事業所によって変わるため、契約時に必ず確認が必要です。

訪問看護の費用目安（介護保険利用・1割負担の場合）

サービス内容	利用時間	自己負担額（目安）
訪問看護（通常）	30分未満	約400円
訪問看護（通常）	30分〜1時間未満	約800円
訪問看護（通常）	1時間〜1時間30分未満	約1,100円
精神科訪問看護	1回	約500〜1,000円
24時間対応体制加算	月額	約500〜600円

※ 実際の金額は事業所・地域加算・夜間早朝の利用有無によって変動します。

介護保険と医療保険での費用の違い

介護保険を利用する場合は、要介護認定を受けた高齢者が対象で、ケアプランに沿って費用が算定されます。一方、医療保険を利用する場合は、難病やがん末期、小児など医療的なニーズが高い人が対象です。どちらの場合も自己負担は1〜3割ですが、利用条件や回数制限に違いがあります。

介護保険の訪問看護は、ケアプラン内の「月間の支給限度額（上限）」の中で使うのが基本です。自己負担は1〜3割ですが、同月内の合計が一定額を超えると「高額介護サービス費」で払い戻しになる仕組みがあります。

医療保険の訪問看護は、主治医の「訪問看護指示書」を前提に、回数・時間区分ごとの出来高で算定します。自己負担は1〜3割で、同月の医療費総額が一定額を超えると「高額療養費制度」で自己負担が抑えられます。

観点	介護保険の訪問看護	医療保険の訪問看護
利用の枠組み	ケアマネが作るケアプラン内で利用。月間の支給限度額で管理	医師の指示書を前提に出来高算定。月間の上限はなし（※自己負担には上限制度）
自己負担	1〜3割。高額介護サービス費で月上限超過分を還付	1〜3割。高額療養費制度で月上限超過分を減額
使いすぎの扱い	限度額超過分は全額自己負担（対象外）	上限なしだが、高額療養費で自己負担に天井
回数・時間	ケアプランに沿って柔軟。時間区分×単位で算定、地域係数・各種加算あり	原則週3回までが目安（特別指示などの例外あり）。時間区分別に算定、各種加算あり
代表的な加算	初回・緊急・夜間早朝・24時間連絡体制 等（処遇改善等も反映）	管理療養費、緊急時、ターミナル、特別管理 等
交通費	サービス提供区域外は実費請求があり得る（事業所規定）	同左
調整の窓口	ケアマネが全体最適（他サービスとの配分）	主治医＋訪問看護ステーション（医療の必要性優先）

費用差が生まれやすいポイント（実務の勘所）

1. 月間の使い方
   • 介護保険は「限度額」をどう配分するかで自己負担が変わる（訪看に寄せると他サービスに回せる単位が減る）。
   • 医療保険は限度額の概念はなく、高額療養費の自己負担上限を視野に調整。
2. 回数・時間の設計
   • 短時間×高頻度か、長時間×低頻度かで単価効率が変わる（区分単価の“谷間”を作らない）。
3. 加算の有無
   • 24時間体制・緊急訪問・夜間早朝などの加算が続くと、同じ回数でも月間自己負担が増減。
4. 他サービスとの組み合わせ
   • 介護保険：デイやヘルプ、リハ、福祉用具と全体最適で限度内に収める。
   • 医療保険：在宅医療（訪問診療・処置）と合わせて高額療養費の枠で最適化。
5. 疾患・病期
   • ターミナル・人工呼吸器・在宅酸素・人工肛門などの管理があると、医療保険側の特別管理加算等で出来高が増えやすい（＝上限制度の恩恵も出やすい）。

ケース別の費用イメージ（考え方）

• 軽〜中等度の慢性疾患で、介護サービスも広く使いたい → 介護保険で訪問看護を短〜中時間で必要回数、他の在宅サービスと配分。限度額内に収め、超過は避ける。
• 医療ニーズが高く、週3回以上の濃い看護や緊急対応が頻回 → 医療保険中心に設計。月の医療費合算で高額療養費の自己負担限度内を狙う。
• 月途中で体調急変し訪問が急増 → 一時的に出来高が跳ねるが、医療保険なら高額療養費、介護保険なら高額介護サービス費や医療・介護合算制度で後から調整可能。

どちらで使うと有利になりやすい？

利用状況・条件	介護保険を利用した方が有利なケース	医療保険を利用した方が有利なケース
サービスの種類	訪問介護・デイサービス・福祉用具など 幅広い介護サービスをバランス良く使いたい	点滴・カテーテル・在宅酸素など医療的管理が必要なケース
利用回数	週1〜2回程度の軽〜中頻度の利用	週3回以上・緊急訪問が多いなど高頻度の利用
経済的メリット	介護保険の支給限度額内に収めやすく、他のサービスと組み合わせ可能	高額療養費制度の対象になりやすく、医療費合算で自己負担が抑えられる
状況変化	生活支援を重視しつつ、医療は最小限でよい場合	病状が不安定で、夜間や緊急対応が必要な場合
対象者	要支援・要介護の高齢者中心	難病・がん末期・小児など、医療ニーズが高い人も対象

迷ったら：主治医・ケアマネ・訪問看護ステーションの三者で月初に設計、月中で状況が変わったら随時見直しが鉄則です。
具体的な単価・加算は事業所ごとに差があるため、見積（提供票／計画書）で必ず確認しましょう。

訪問看護を利用するメリットと注意点

訪問看護は、自宅にいながら専門職による医療的ケアを受けられる点が最大の強みです。病院に通う負担を減らし、住み慣れた環境で安心して療養できるため、利用者本人の生活の質が向上します。また、家族にとっても看護師の助言や指導を受けられることで介護の不安が軽減され、在宅介護を続けやすくなるのも大きなメリットです。

一方で、訪問看護には利用できる範囲や時間に制限があります。医師の指示に基づいた医療行為に限定されるため、掃除や調理といった生活援助は対象外です。また、利用回数や時間が限られるため「もっと頻繁に見てほしい」と感じるケースもあります。メリットと注意点を理解した上で、訪問介護やデイサービスなど他のサービスと併用することが望ましいでしょう。

項目	メリット	注意点
医療ケア	自宅で看護師による医療的ケアが受けられる	医師の指示がない処置は不可
家族支援	介護方法の指導や相談ができる	長時間の介護代行はできない
利用環境	自宅で安心して療養できる	利用回数・時間に制限あり
経済面	保険適用で自己負担が軽減される	夜間・緊急対応は加算費用が発生

メリット

訪問看護を利用することで得られる主なメリットは以下の通りです。

• 自宅で医療的ケアを受けられる安心感
• 家族への介護指導や精神的サポートがある
• 入退院を繰り返さずに療養できる可能性がある
• 体調変化を早期に把握し、重症化を防げる
• 看護師が医師と連携し、迅速な対応が可能

注意点

訪問看護の注意点は、主に「利用範囲の制約」と「時間の限界」にあります。

• 医師の指示がない行為は行えない
• 掃除や調理などの生活援助は対象外（訪問介護の範囲）
• サービス回数は原則週3回程度（医療保険利用の場合）
• 夜間・休日の対応には追加費用や加算が発生する場合がある

まとめ

訪問看護は、在宅医療を支えるうえで欠かせないサービスです。看護師などの専門職が定期的に訪問し、病状の観察や医療的ケアを提供することで、利用者は住み慣れた自宅で安心して療養生活を続けることができます。また、家族に対しても介護方法の指導や精神的なサポートが行われるため、在宅介護の負担を軽減できる点も大きなメリットです。

一方で、訪問看護には利用時間や内容に制限があり、生活援助などは別のサービスを組み合わせて利用する必要があります。そのため、主治医やケアマネジャーと相談しながら、自分や家族に合った形でサービスを設計していくことが重要です。医療保険と介護保険のどちらを利用するか、他の在宅サービスとどう組み合わせるかを含め、全体的なケアプランの中で考えると安心です。