グループホームとは？認知症ケアに特化した特徴を解説

グループホームは、認知症のある方が少人数で共同生活を送りながら、介護職員の支援を受けて自分らしい暮らしを続けることを目的とした住まいです。家庭的な環境の中で、買い物や料理、掃除などの家事をスタッフと一緒に行う「生活リハビリ」を通じ、できる力を活かしながら安心して暮らせます。本記事では、グループホームの仕組みや対象者、費用の目安、メリット・デメリット、他施設との違い、入居までの流れや見学時のチェックポイントを解説します。

グループホームとは（基本のしくみ）

グループホーム（認知症対応型共同生活介護）は、1ユニットあたりおおむね9人程度の少人数で構成され、家庭的な環境での共同生活をベースにケアが提供されます。地域密着型サービスのため、原則として住所地の市区町村での利用が前提です（例外あり）。

食事づくりや洗濯、掃除、買い物など、日常の家事をスタッフとともに行うことで、役割と生活リズムを保ち、認知症の進行による混乱や不安を和らげることが期待されます。必要に応じて医療機関や薬局、訪問看護などと連携します。

小規模・家庭的な生活単位

各ユニットにはリビング・ダイニング・キッチンがあり、入居者同士やスタッフとの距離が近い点が特徴です。個室でプライバシーに配慮しつつ、居間での団らんや共同作業を通じて人との関わりを保ちます。

認知症ケアに特化した支援

専門知識を持つスタッフが、混乱しにくい環境づくりやコミュニケーションに配慮しながら、行動・心理症状（BPSD）への対応を行います。本人の生活歴や好みを踏まえた個別ケアが重視されます。

対象者と入居条件

入居の対象は、医師により認知症の診断を受け、要支援2または要介護1～5の認定がある方が中心です（自治体や事業者の基準によって異なる場合があります）。家庭的な環境の中で身の回りのことをある程度一緒に行えることが望まれます。

地域密着型のため、原則として同一市区町村内に住所があることが条件です。入居可否は、心身の状態、医療的ケアの必要度、行動面の課題、感染症の有無、家族の協力体制などを総合的に判断します。

受け入れのめやす

日常生活の一部に見守りや介助が必要で、少人数・ゆったりした生活環境で落ち着いて過ごせる方に適しています。徘徊や不安が強い方でも、環境調整と個別ケアで安定することがあります。

入居が難しいケース

常時の医療管理が必要、重度の行動障害により安全確保が困難、他者への著しい危険行動がある場合などは、受け入れが難しいことがあります。医療・看護の体制が整った施設や病院との連携を検討します。

介護の提供体制とスタッフ配置

グループホームでは、24時間体制で介護職員が常駐し、夜間も見守りや排泄・更衣などの支援を行います。日中はレクリエーションや生活リハビリ、散歩、買い物などを通じて活動量を確保します。

医療面は、嘱託医や地域の医療機関と連携し、必要時は往診や訪問看護の導入を調整します。服薬管理や急変時対応の手順、看取りの方針は事業所ごとに異なるため、事前確認が重要です。

ユニットケアと夜間体制

固定したスタッフが関わることで、本人の生活歴や好み、体調の変化に気づきやすくなります。夜間は最少人数での体制となるため、急変時の連絡フローや救急要請後の初動を必ず確認しましょう。

医療連携・看取りの方針

終末期のケアに対応する事業所もあります。看取りの可否・条件、訪問診療や訪問看護との協働体制、痛みや不安への緩和ケア、家族への情報共有の方法を事前に確認しておくと安心です。

1日の暮らしと生活リハビリ

起床・洗面・朝食・掃除・買い物・昼食づくり・入浴・レクリエーション・夕食・就寝といった、家庭に近い日課の中で、できる範囲の役割を担いながら過ごします。役割が記憶の手がかりとなり、安心感につながります。

調理の手伝い、洗濯物たたみ、配膳などの生活の中のリハビリは、身体機能の維持だけでなく、達成感や自己効力感の回復にも役立ちます。

生活の中の役割づくり

「一緒にお茶を淹れる」「野菜を洗う」「郵便物を仕分ける」など、本人の得意や好みに応じた役割を提案します。できた体験を積み重ねることが情緒の安定に寄与します。

家族とのかかわり

面会や外出、外泊のルールは事業所ごとに異なります。家族が関わる場面（行事・誕生日・受診同行など）を共有し、写真や連絡帳、アプリなどで様子を定期的に伝えてもらうと安心です。

メリット・デメリット

グループホームの魅力は、少人数・家庭的な環境で本人らしさを大切にできる点です。一方で、医療的ケアが多い場合や夜間の頻回対応が必要な場合には限界があるため、向き不向きの見極めが重要です。

入居前には、ケア方針・人員配置・医療連携・費用の内訳を明確にし、将来の状態変化に備えた選択肢も検討しましょう。

メリット

• 少人数で落ち着いた環境、家庭的な暮らしで安心感が得やすい
• 役割や生活リズムを保ち、生活リハビリがしやすい
• 固定したスタッフ関係で、心身の変化に気づきやすい
• 認知症ケアに配慮した環境・コミュニケーションが前提

デメリット

• 医療依存度が高い場合や夜間の頻回介助が必要な場合は不向き
• 地域密着型のため、居住地要件（同一市区町村）がハードルになることがある
• ユニットの空き状況に左右され、希望時期に入居できないことがある
• 事業所ごとに方針・費用・人員体制の差が大きく、比較検討が必要

費用の内訳と目安

費用は、家賃・食材料費・光熱水費・日常生活費などの実費と、介護保険の自己負担（1～3割）で構成されます。月額合計は地域や建物、食事提供、介護度により幅がありますが、概ね15～20万円台（地域差・条件差あり）が目安です。

医療費・薬代、理美容代、紙おむつなどの消耗品、行事費、感染対策費などが別途かかる場合があります。入居時に敷金や保証金を設定している事業所もあります。

費用を抑えるコツ

追加費用の発生条件（行事・レクリエーション・消耗品・リネン代など）を事前に書面で確認し、必要に応じて持ち込みで対応できる項目を相談します。介護保険サービスの利用量は、ケアプランで最適化しましょう。

他施設との違い（有料老人ホーム・サ高住・特養）

グループホームは認知症ケアに特化し、少人数・共同生活を前提とする点が他施設と大きく異なります。介護付き有料老人ホームは介護職員が施設内でケアを提供し、サ高住は賃貸住宅＋見守りに外部サービスを導入するのが基本、特別養護老人ホーム（特養）は要介護3以上が中心で中重度の方に対応します。

本人の状態や家族の希望、医療的ケアの有無、夜間の介助頻度、費用の上限などを整理し、比較表で見比べると選びやすくなります。

向き不向きの見極め

「家庭的な生活を続けたい」「人の多い環境が苦手」「役割があると落ち着く」といった方はグループホームに向きやすい一方、医療依存度が高い・夜間に頻回の見守りや介助が必要な場合は、他の選択肢も検討しましょう。

入居までの流れ

一般的な流れは、情報収集 → 見学・体験 → 申込 → 面談・審査 → 契約 → 入居準備です。人気の事業所は空室待ちになることがあるため、複数候補を同時並行で検討します。

契約前に、重要事項説明書や管理規程、夜間体制・医療連携・看取り方針・費用内訳・退去条件を必ず書面で確認し、不明点は文書回答をもらいましょう。

見学・体験のチェックリスト

• 居間・キッチンの清潔感、臭気、動線、安全配慮（手すり・段差）
• スタッフの挨拶・表情・説明の一貫性、入居者への声かけの様子
• 日中活動（生活リハ・外出）の実施状況と個別性
• 夜間の人員配置、緊急時連絡フロー、鍵・貴重品管理
• 医療機関連携（往診・訪問看護）と看取りの可否
• 費用明細（実費項目・追加費用・消耗品・行事費）の説明と書面
• 面会・外出・外泊のルール、感染対策の方針
• 退去条件・原状回復費の算定方法、虐待防止・苦情窓口

よくある疑問

グループホームに関する代表的な質問をまとめました。詳細は事業所・自治体の最新情報をご確認ください。

家族はどの程度かかわれますか？

面会・外出・行事参加は事業所ルールに従います。連絡帳やアプリで日々の様子を共有する事業所も増えています。通院や受診同行の役割分担も事前に決めておくと安心です。

介護度が上がったらどうなりますか？

ユニット内で対応できる範囲はありますが、医療的ケアの増加や夜間頻回介助が必要になると、連携先の施設や病院、在宅サービスへの切り替えを検討します。看取り可否も確認しておきましょう。

まとめ

グループホームは、認知症のある方が自分らしく暮らしを続けるための家庭的な住まいです。少人数の共同生活と生活リハビリ、固定スタッフによる関係づくりが強みです。

一方で、医療依存度が高い場合や夜間の頻回介助が必要な場合には限界があります。費用・体制・医療連携・将来の選択肢を具体的に確認し、複数事業所を見学して相性の良い環境を選びましょう。